ボーイング The Boeing Company(米国株研究)
企業概要
ボーイング（英語: The Boeing Company）は、アメリカ合衆国に所在する世界最大の航空宇宙機器開発製造会社。
1997年にマクドネル・ダグラス社を買収したため、現在アメリカで唯一の大型旅客機メーカーであり、ヨーロッパのエアバス社と世界市場を二分する巨大企業である。
また旅客機だけでなく、軍用機、ミサイル、宇宙船や宇宙機器などの研究開発、設計製造を行っている。
機体の設計に関して、有限要素法の設計手法の導入に先んじていて、その技術は車輌構体設計など他分野にも技術供与されており、世界の航空宇宙機器業界をリードしている。
貨物機においては世界シェアの９割を誇っており、軍用機は２位だが、採算性の高い民間機へと軸足を移している。
2012年度の売上高 81,698 Million US$ のうち、民間部門が 49,127 Million US$、軍用部門が 32,607 Million US$ 、営業利益 6,311 Million US$ のうち、民間部門が 4,711 Million US$、軍用部門が 3,068 Million US$ である。
2012年12月31日時点での受注契約残高は、民間部門が 317,287 Million US$、軍用部門が 55,068 Million US$ 、民需＋軍需の合計で 372,355 Million US$ である。
F-22はロッキード・マーチンと共同開発・共同生産の契約になったが、F-35の開発ではロッキード・マーチンの単独受注契約になり、軍需部門で競合他社に敗れる傾向であり、2012年度の売上高や営業利益に対する割合では民需が軍需を上回り、受注契約残高では民需が軍需を大きく上回る状況になっている。このためP-8のような民間機を改造した機体を提案するなど低コスト化を図っている。
生産はアメリカ国内の工場が主力であるが、2018年に中国で海外初の生産拠点を建設した。
2019年2月26日、エンブラエルの旅客機部門の買収と軍用輸送機を販売する合弁会社の設立が発表された。これによりボーイングは小型機から大型機までを揃えることとなる。
2019年3月13日、ボーイング737MAX墜落事故（エチオピア航空302便墜落事故）が発生。同型機の運航中止措置が広がると他機の受注数にも影響が及び始め、同年4月中のボーイングの旅客機の受注数はゼロとなった。
財務内容
株価 373.13（11/25）
時価総額 209,994,293千ドル（11/25）
発行済株式数 562,791,233株（11/26）
PER（実績） (連) 20.67倍（15:59）
PBR（実績） (連) 621.88倍（15:59）
EPS（実績） (連) 18.05（2018/12）
BPS（実績） (連) 0.6（2018/12）
決算評価
| 2018年12月期(連) | 2017年12月期(連) | 2016年12月期(連) | |
| 決算日 | 2018年12月31日 | 2017年12月31日 | 2016年12月31日 |
| 売上高 | 101,127,000千 | 93,392,000千 | 94,571,000千 |
| 営業利益 | 11,801,000千 | 10,053,000千 | 5,538,000千 |
| 税引前利益 | 11,493,000千 | 9,843,000千 | 5,265,000千 |
| 当期利益 | 10,460,000千 | 8,197,000千 | 4,895,000千 |
| EPS(一株当たり利益) | 18.05 | 13.60 | 7.70 |
| 総資産 | 117,359,000千 | 92,333,000千 | 89,997,000千 |
| 自己資本 | 339,000千 | 355,000千 | 817,000千 |
| 自己資本比率 | 0.29% | 0.38% | 0.91% |
| BPS(一株当たり純資産) | 0.60 | 0.60 | 1.32 |
| 資本金 | 5,061,000千 | 5,061,000千 | 5,061,000千 |
| 有利子負債 | 13,691,000千 | 10,979,000千 | 9,814,000千 |
将来予測
民間の需要が非常に好調で利益を伸ばしている。
コスト削減や開発経費抑制もうまくいっており、利益を一段と押し上げる要因となっている。
世界景気の先行きにも左右されるため、マクロ経済をしっかりと注視していく必要があるだろう。
株価考察
2010年頃からじわじわと株価は上昇していたが2017年頃になって、著しく株価が上昇している。
売上高・営業利益・経常利益・税前利益・純利益などが全て堅調に伸びているのも素晴らしい。
業績は充分な内容だが、株価は高値圏となっているため、投資するためには今後もシェアを伸ばし続けられるか入念に分析する必要がある。