エンジニア転職ドットコム条件を比べる
メニュー

トップ › データ › 都道府県別のIT系職種の賃金

都道府県で、IT系の給与はどれくらい違う？

PR：広告を含みます最終確認日2026年10月12日根拠厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年版2026-10版変更の記録

いちばん人数の多いソフトウェア作成者では、月の所定内給与額（残業代を除く額）の平均は、京都が37.3万円で最も高く、東京都は36.6万円、全国の平均は35.7万円です。最も低い鳥取（28.9万円）とは8.3万円の差があります（労働者数が1,000人以上の都道府県で比べた値）。

このページの要点

  • ソフトウェア作成者の月の所定内給与額は、最も高い京都が37.3万円、東京都が36.6万円、全国の平均が35.7万円です。
  • 最も低い鳥取とは8.3万円の差があります。順位より、差の大きさの目安として読みます。
  • 都道府県別の値は都道府県別第3表から取り、東京都の行を統計表の画像に番号で示しています。

この調査は、一部の事業所を選んで調べ、全体を推計したものです。都道府県と職種で細かく分けると調べた数が少なくなり、年によって順位が入れ替わることがあります。順位そのものより、地域でどのくらいの差があるかの目安として読んでください。 根拠

北海道：36.2万円（労働者数 9,480人）北海道36.2青森：29.5万円（労働者数 1,150人）青森29.5秋田：30.3万円（労働者数 1,180人）秋田30.3岩手：29.3万円（労働者数 1,650人）岩手29.3山形：30.8万円（労働者数 1,040人）山形30.8宮城：30.8万円（労働者数 6,910人）宮城30.8石川：34.8万円（労働者数 4,810人）石川34.8富山：29.9万円（労働者数 2,780人）富山29.9新潟：30.0万円（労働者数 5,970人）新潟30.0福島：29.5万円（労働者数 1,960人）福島29.5島根：28.8万円（労働者数 800人）島根28.8鳥取：28.9万円（労働者数 1,040人）鳥取28.9兵庫：35.6万円（労働者数 10,970人）兵庫35.6京都：37.3万円（労働者数 7,240人）京都37.3福井：36.4万円（労働者数 2,600人）福井36.4岐阜：29.3万円（労働者数 3,050人）岐阜29.3長野：30.7万円（労働者数 4,450人）長野30.7群馬：32.3万円（労働者数 5,410人）群馬32.3栃木：33.0万円（労働者数 4,050人）栃木33.0茨城：29.8万円（労働者数 6,570人）茨城29.8山口：32.2万円（労働者数 2,230人）山口32.2広島：34.0万円（労働者数 7,110人）広島34.0岡山：31.6万円（労働者数 3,670人）岡山31.6大阪：34.5万円（労働者数 67,850人）大阪34.5奈良：36.2万円（労働者数 340人）奈良36.2滋賀：34.3万円（労働者数 1,290人）滋賀34.3愛知：36.7万円（労働者数 35,080人）愛知36.7山梨：34.9万円（労働者数 1,310人）山梨34.9埼玉：33.0万円（労働者数 10,650人）埼玉33.0福岡：33.2万円（労働者数 17,990人）福岡33.2愛媛：32.1万円（労働者数 1,530人）愛媛32.1香川：30.5万円（労働者数 1,990人）香川30.5和歌山：32.2万円（労働者数 560人）和歌山32.2三重：34.8万円（労働者数 2,340人）三重34.8静岡：31.6万円（労働者数 11,840人）静岡31.6神奈川：36.8万円（労働者数 55,640人）神奈川36.8東京：36.6万円（労働者数 485,830人）東京36.6千葉：36.1万円（労働者数 11,950人）千葉36.1長崎：31.1万円（労働者数 2,010人）長崎31.1佐賀：32.4万円（労働者数 740人）佐賀32.4大分：31.4万円（労働者数 1,680人）大分31.4高知：29.9万円（労働者数 1,110人）高知29.9徳島：33.1万円（労働者数 570人）徳島33.1熊本：33.6万円（労働者数 2,350人）熊本33.6宮崎：30.5万円（労働者数 2,040人）宮崎30.5鹿児島：29.6万円（労働者数 1,980人）鹿児島29.6沖縄：30.7万円（労働者数 3,060人）沖縄30.7所定内給与額（月額、万円）28.8〜29.929.9〜31.131.1〜33.033.0〜34.834.8〜37.3労働者数が1,000人未満（値の振れが大きい）
北海道：36.2万円（労働者数 9,480人）北海青森：29.5万円（労働者数 1,150人）青森秋田：30.3万円（労働者数 1,180人）秋田岩手：29.3万円（労働者数 1,650人）岩手山形：30.8万円（労働者数 1,040人）山形宮城：30.8万円（労働者数 6,910人）宮城石川：34.8万円（労働者数 4,810人）石川富山：29.9万円（労働者数 2,780人）富山新潟：30.0万円（労働者数 5,970人）新潟福島：29.5万円（労働者数 1,960人）福島島根：28.8万円（労働者数 800人）島根鳥取：28.9万円（労働者数 1,040人）鳥取兵庫：35.6万円（労働者数 10,970人）兵庫京都：37.3万円（労働者数 7,240人）京都福井：36.4万円（労働者数 2,600人）福井岐阜：29.3万円（労働者数 3,050人）岐阜長野：30.7万円（労働者数 4,450人）長野群馬：32.3万円（労働者数 5,410人）群馬栃木：33.0万円（労働者数 4,050人）栃木茨城：29.8万円（労働者数 6,570人）茨城山口：32.2万円（労働者数 2,230人）山口広島：34.0万円（労働者数 7,110人）広島岡山：31.6万円（労働者数 3,670人）岡山大阪：34.5万円（労働者数 67,850人）大阪奈良：36.2万円（労働者数 340人）奈良滋賀：34.3万円（労働者数 1,290人）滋賀愛知：36.7万円（労働者数 35,080人）愛知山梨：34.9万円（労働者数 1,310人）山梨埼玉：33.0万円（労働者数 10,650人）埼玉福岡：33.2万円（労働者数 17,990人）福岡愛媛：32.1万円（労働者数 1,530人）愛媛香川：30.5万円（労働者数 1,990人）香川和歌山：32.2万円（労働者数 560人）和歌三重：34.8万円（労働者数 2,340人）三重静岡：31.6万円（労働者数 11,840人）静岡神奈川：36.8万円（労働者数 55,640人）神奈東京：36.6万円（労働者数 485,830人）東京千葉：36.1万円（労働者数 11,950人）千葉長崎：31.1万円（労働者数 2,010人）長崎佐賀：32.4万円（労働者数 740人）佐賀大分：31.4万円（労働者数 1,680人）大分高知：29.9万円（労働者数 1,110人）高知徳島：33.1万円（労働者数 570人）徳島熊本：33.6万円（労働者数 2,350人）熊本宮崎：30.5万円（労働者数 2,040人）宮崎鹿児島：29.6万円（労働者数 1,980人）鹿児沖縄：30.7万円（労働者数 3,060人）沖縄所定内給与額（月額、万円）28.8〜29.929.9〜31.131.1〜33.033.0〜34.834.8〜37.3労働者数が1,000人未満（値の振れが大きい）
図1：ソフトウェア作成者の都道府県別の月の所定内給与額（平均）。色は5段階（各段に約2割の都道府県）。点線の枠は労働者数が1,000人未満。出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年（令和7年） 根拠地図は横に動かして読めます。

地図は、どう読めばいい？

色が濃いほど、平均の月の給与が高い都道府県です。点線の枠は働く人の数が少なく、値の振れが大きい都道府県です。 根拠

読者の疑問

都道府県別でも、真ん中の人の額（中位数）は分かる？

編集部

このサイトが使っている統計表では分かりません。都道府県別第3表にあるのは平均の値（所定内給与額など）と労働者数で、中位数などの分布の値は、全国の値の第17表にあります。 根拠

ソフトウェア作成者：47都道府県の表を開く
都道府県月の所定内給与額賞与（1年分）労働者数（推計）
全国35.7万円109.5万円817,860人
北海道36.2万円98.7万円9,480人
青森29.5万円97.2万円1,150人
岩手29.3万円103.2万円1,650人
宮城30.8万円101.0万円6,910人
秋田30.3万円119.8万円1,180人
山形30.8万円99.8万円1,040人
福島29.5万円108.5万円1,960人
茨城29.8万円106.3万円6,570人
栃木33.0万円126.0万円4,050人
群馬32.3万円93.2万円5,410人
埼玉33.0万円85.1万円10,650人
千葉36.1万円117.2万円11,950人
東京36.6万円109.8万円485,830人
神奈川36.8万円116.0万円55,640人
新潟30.0万円96.1万円5,970人
富山29.9万円89.6万円2,780人
石川34.8万円111.2万円4,810人
福井36.4万円97.4万円2,600人
山梨34.9万円133.8万円1,310人
長野30.7万円89.5万円4,450人
岐阜29.3万円65.6万円3,050人
静岡31.6万円99.2万円11,840人
愛知36.7万円142.5万円35,080人
三重34.8万円122.3万円2,340人
滋賀34.3万円99.9万円1,290人
京都37.3万円122.0万円7,240人
大阪34.5万円98.5万円67,850人
兵庫35.6万円150.2万円10,970人
奈良36.2万円120.6万円340人
和歌山32.2万円113.8万円560人
鳥取28.9万円69.3万円1,040人
島根28.8万円81.5万円800人
岡山31.6万円118.8万円3,670人
広島34.0万円115.5万円7,110人
山口32.2万円101.8万円2,230人
徳島33.1万円128.0万円570人
香川30.5万円111.2万円1,990人
愛媛32.1万円92.3万円1,530人
高知29.9万円99.3万円1,110人
福岡33.2万円89.8万円17,990人
佐賀32.4万円125.9万円740人
長崎31.1万円105.7万円2,010人
熊本33.6万円155.0万円2,350人
大分31.4万円74.5万円1,680人
宮崎30.5万円50.0万円2,040人
鹿児島29.6万円103.8万円1,980人
沖縄30.7万円63.8万円3,060人

表1：都道府県別の月の所定内給与額・賞与・労働者数（推計）。「―」は統計表に値が無いもの

システムコンサルタント・設計者は、地域でどのくらい違う？

労働者数が1,000人以上の14都道府県では、最も高い東京（55.9万円）と最も低い沖縄（32.3万円）の差は23.7万円です。全国の平均は50.7万円です。順位より、この差の大きさを目安にしてください。 根拠

北海道：37.5万円（労働者数 3,260人）北海道37.5青森：46.0万円（労働者数 150人）青森46.0秋田：38.8万円（労働者数 80人）秋田38.8岩手：33.0万円（労働者数 400人）岩手33.0山形：28.4万円（労働者数 220人）山形28.4宮城：35.1万円（労働者数 980人）宮城35.1石川：28.3万円（労働者数 10人）石川28.3富山：39.4万円（労働者数 390人）富山39.4新潟：37.1万円（労働者数 1,020人）新潟37.1福島：33.2万円（労働者数 860人）福島33.2島根：34.6万円（労働者数 310人）島根34.6鳥取：41.1万円（労働者数 80人）鳥取41.1兵庫：43.8万円（労働者数 2,080人）兵庫43.8京都：42.2万円（労働者数 570人）京都42.2福井：48.3万円（労働者数 50人）福井48.3岐阜：38.8万円（労働者数 130人）岐阜38.8長野：34.9万円（労働者数 610人）長野34.9群馬：33.8万円（労働者数 160人）群馬33.8栃木：41.8万円（労働者数 300人）栃木41.8茨城：39.9万円（労働者数 1,540人）茨城39.9山口：35.5万円（労働者数 280人）山口35.5広島：42.3万円（労働者数 1,010人）広島42.3岡山：36.8万円（労働者数 1,100人）岡山36.8大阪：43.0万円（労働者数 8,390人）大阪43.0奈良：32.7万円（労働者数 110人）奈良32.7滋賀：41.4万円（労働者数 1,290人）滋賀41.4愛知：37.0万円（労働者数 13,340人）愛知37.0山梨：39.5万円（労働者数 210人）山梨39.5埼玉：46.1万円（労働者数 950人）埼玉46.1福岡：46.2万円（労働者数 4,090人）福岡46.2愛媛：36.2万円（労働者数 710人）愛媛36.2香川：36.1万円（労働者数 270人）香川36.1和歌山：37.8万円（労働者数 100人）和歌山37.8三重：29.5万円（労働者数 200人）三重29.5静岡：47.5万円（労働者数 1,550人）静岡47.5神奈川：52.3万円（労働者数 30,590人）神奈川52.3東京：55.9万円（労働者数 93,880人）東京55.9千葉：43.8万円（労働者数 670人）千葉43.8長崎：30.0万円（労働者数 20人）長崎30.0佐賀：37.0万円（労働者数 40人）佐賀37.0大分：35.5万円（労働者数 400人）大分35.5高知：40.7万円（労働者数 160人）高知40.7徳島：44.7万円（労働者数 180人）徳島44.7熊本：39.0万円（労働者数 140人）熊本39.0宮崎：34.4万円（労働者数 90人）宮崎34.4鹿児島：35.3万円（労働者数 120人）鹿児島35.3沖縄：32.3万円（労働者数 1,030人）沖縄32.3所定内給与額（月額、万円）28.3〜34.434.4〜36.836.8〜39.439.4〜43.043.0〜55.9労働者数が1,000人未満（値の振れが大きい）
北海道：37.5万円（労働者数 3,260人）北海青森：46.0万円（労働者数 150人）青森秋田：38.8万円（労働者数 80人）秋田岩手：33.0万円（労働者数 400人）岩手山形：28.4万円（労働者数 220人）山形宮城：35.1万円（労働者数 980人）宮城石川：28.3万円（労働者数 10人）石川富山：39.4万円（労働者数 390人）富山新潟：37.1万円（労働者数 1,020人）新潟福島：33.2万円（労働者数 860人）福島島根：34.6万円（労働者数 310人）島根鳥取：41.1万円（労働者数 80人）鳥取兵庫：43.8万円（労働者数 2,080人）兵庫京都：42.2万円（労働者数 570人）京都福井：48.3万円（労働者数 50人）福井岐阜：38.8万円（労働者数 130人）岐阜長野：34.9万円（労働者数 610人）長野群馬：33.8万円（労働者数 160人）群馬栃木：41.8万円（労働者数 300人）栃木茨城：39.9万円（労働者数 1,540人）茨城山口：35.5万円（労働者数 280人）山口広島：42.3万円（労働者数 1,010人）広島岡山：36.8万円（労働者数 1,100人）岡山大阪：43.0万円（労働者数 8,390人）大阪奈良：32.7万円（労働者数 110人）奈良滋賀：41.4万円（労働者数 1,290人）滋賀愛知：37.0万円（労働者数 13,340人）愛知山梨：39.5万円（労働者数 210人）山梨埼玉：46.1万円（労働者数 950人）埼玉福岡：46.2万円（労働者数 4,090人）福岡愛媛：36.2万円（労働者数 710人）愛媛香川：36.1万円（労働者数 270人）香川和歌山：37.8万円（労働者数 100人）和歌三重：29.5万円（労働者数 200人）三重静岡：47.5万円（労働者数 1,550人）静岡神奈川：52.3万円（労働者数 30,590人）神奈東京：55.9万円（労働者数 93,880人）東京千葉：43.8万円（労働者数 670人）千葉長崎：30.0万円（労働者数 20人）長崎佐賀：37.0万円（労働者数 40人）佐賀大分：35.5万円（労働者数 400人）大分高知：40.7万円（労働者数 160人）高知徳島：44.7万円（労働者数 180人）徳島熊本：39.0万円（労働者数 140人）熊本宮崎：34.4万円（労働者数 90人）宮崎鹿児島：35.3万円（労働者数 120人）鹿児沖縄：32.3万円（労働者数 1,030人）沖縄所定内給与額（月額、万円）28.3〜34.434.4〜36.836.8〜39.439.4〜43.043.0〜55.9労働者数が1,000人未満（値の振れが大きい）
図2：システムコンサルタント・設計者の都道府県別の月の所定内給与額（平均）。色は5段階（各段に約2割の都道府県）。点線の枠は労働者数が1,000人未満。出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年（令和7年） 根拠地図は横に動かして読めます。
システムコンサルタント・設計者：47都道府県の表を開く
都道府県月の所定内給与額賞与（1年分）労働者数（推計）
全国50.7万円238.5万円174,140人
北海道37.5万円150.0万円3,260人
青森46.0万円225.4万円150人
岩手33.0万円99.4万円400人
宮城35.1万円99.9万円980人
秋田38.8万円195.0万円80人
山形28.4万円107.3万円220人
福島33.2万円83.3万円860人
茨城39.9万円187.2万円1,540人
栃木41.8万円134.0万円300人
群馬33.8万円123.2万円160人
埼玉46.1万円199.0万円950人
千葉43.8万円177.5万円670人
東京55.9万円253.1万円93,880人
神奈川52.3万円292.8万円30,590人
新潟37.1万円160.2万円1,020人
富山39.4万円168.6万円390人
石川28.3万円152.7万円10人
福井48.3万円158.7万円50人
山梨39.5万円91.9万円210人
長野34.9万円158.6万円610人
岐阜38.8万円167.2万円130人
静岡47.5万円147.4万円1,550人
愛知37.0万円207.6万円13,340人
三重29.5万円73.6万円200人
滋賀41.4万円194.4万円1,290人
京都42.2万円170.6万円570人
大阪43.0万円178.6万円8,390人
兵庫43.8万円284.9万円2,080人
奈良32.7万円43.5万円110人
和歌山37.8万円156.6万円100人
鳥取41.1万円139.0万円80人
島根34.6万円176.3万円310人
岡山36.8万円164.2万円1,100人
広島42.3万円196.7万円1,010人
山口35.5万円107.7万円280人
徳島44.7万円182.5万円180人
香川36.1万円157.8万円270人
愛媛36.2万円142.0万円710人
高知40.7万円179.4万円160人
福岡46.2万円180.0万円4,090人
佐賀37.0万円176.3万円40人
長崎30.0万円139.2万円20人
熊本39.0万円149.2万円140人
大分35.5万円75.9万円400人
宮崎34.4万円128.9万円90人
鹿児島35.3万円122.5万円120人
沖縄32.3万円36.0万円1,030人

表2：都道府県別の月の所定内給与額・賞与・労働者数（推計）。「―」は統計表に値が無いもの

その他の情報処理・通信技術者は、地域でどのくらい違う？

労働者数が1,000人以上の27都道府県では、最も高い東京（42.1万円）と最も低い鹿児島（27.7万円）の差は14.4万円です。全国の平均は37.9万円です。順位より、この差の大きさを目安にしてください。 根拠

北海道：37.0万円（労働者数 4,910人）北海道37.0青森：34.8万円（労働者数 400人）青森34.8秋田：27.0万円（労働者数 350人）秋田27.0岩手：30.5万円（労働者数 270人）岩手30.5山形：31.6万円（労働者数 310人）山形31.6宮城：36.3万円（労働者数 2,510人）宮城36.3石川：33.5万円（労働者数 1,460人）石川33.5富山：33.4万円（労働者数 940人）富山33.4新潟：29.2万円（労働者数 2,110人）新潟29.2福島：33.3万円（労働者数 1,100人）福島33.3島根：32.6万円（労働者数 340人）島根32.6鳥取：28.3万円（労働者数 420人）鳥取28.3兵庫：36.5万円（労働者数 4,520人）兵庫36.5京都：37.7万円（労働者数 1,010人）京都37.7福井：36.0万円（労働者数 310人）福井36.0岐阜：36.7万円（労働者数 1,630人）岐阜36.7長野：34.8万円（労働者数 2,460人）長野34.8群馬：36.0万円（労働者数 910人）群馬36.0栃木：33.9万円（労働者数 1,900人）栃木33.9茨城：31.1万円（労働者数 4,120人）茨城31.1山口：32.5万円（労働者数 710人）山口32.5広島：32.4万円（労働者数 5,360人）広島32.4岡山：41.7万円（労働者数 1,200人）岡山41.7大阪：36.5万円（労働者数 21,950人）大阪36.5奈良：37.0万円（労働者数 340人）奈良37.0滋賀：34.9万円（労働者数 730人）滋賀34.9愛知：35.8万円（労働者数 14,930人）愛知35.8山梨：33.6万円（労働者数 920人）山梨33.6埼玉：32.3万円（労働者数 3,890人）埼玉32.3福岡：33.0万円（労働者数 4,990人）福岡33.0愛媛：28.4万円（労働者数 1,330人）愛媛28.4香川：31.1万円（労働者数 1,640人）香川31.1和歌山：32.4万円（労働者数 210人）和歌山32.4三重：35.3万円（労働者数 1,080人）三重35.3静岡：35.6万円（労働者数 3,340人）静岡35.6神奈川：36.4万円（労働者数 19,360人）神奈川36.4東京：42.1万円（労働者数 89,460人）東京42.1千葉：37.4万円（労働者数 3,960人）千葉37.4長崎：28.2万円（労働者数 860人）長崎28.2佐賀：35.1万円（労働者数 770人）佐賀35.1大分：34.1万円（労働者数 280人）大分34.1高知：30.4万円（労働者数 620人）高知30.4徳島：30.0万円（労働者数 370人）徳島30.0熊本：32.1万円（労働者数 1,100人）熊本32.1宮崎：32.0万円（労働者数 950人）宮崎32.0鹿児島：27.7万円（労働者数 1,110人）鹿児島27.7沖縄：31.2万円（労働者数 1,410人）沖縄31.2所定内給与額（月額、万円）27.0〜31.131.1〜32.532.5〜34.834.8〜36.336.3〜42.1労働者数が1,000人未満（値の振れが大きい）
北海道：37.0万円（労働者数 4,910人）北海青森：34.8万円（労働者数 400人）青森秋田：27.0万円（労働者数 350人）秋田岩手：30.5万円（労働者数 270人）岩手山形：31.6万円（労働者数 310人）山形宮城：36.3万円（労働者数 2,510人）宮城石川：33.5万円（労働者数 1,460人）石川富山：33.4万円（労働者数 940人）富山新潟：29.2万円（労働者数 2,110人）新潟福島：33.3万円（労働者数 1,100人）福島島根：32.6万円（労働者数 340人）島根鳥取：28.3万円（労働者数 420人）鳥取兵庫：36.5万円（労働者数 4,520人）兵庫京都：37.7万円（労働者数 1,010人）京都福井：36.0万円（労働者数 310人）福井岐阜：36.7万円（労働者数 1,630人）岐阜長野：34.8万円（労働者数 2,460人）長野群馬：36.0万円（労働者数 910人）群馬栃木：33.9万円（労働者数 1,900人）栃木茨城：31.1万円（労働者数 4,120人）茨城山口：32.5万円（労働者数 710人）山口広島：32.4万円（労働者数 5,360人）広島岡山：41.7万円（労働者数 1,200人）岡山大阪：36.5万円（労働者数 21,950人）大阪奈良：37.0万円（労働者数 340人）奈良滋賀：34.9万円（労働者数 730人）滋賀愛知：35.8万円（労働者数 14,930人）愛知山梨：33.6万円（労働者数 920人）山梨埼玉：32.3万円（労働者数 3,890人）埼玉福岡：33.0万円（労働者数 4,990人）福岡愛媛：28.4万円（労働者数 1,330人）愛媛香川：31.1万円（労働者数 1,640人）香川和歌山：32.4万円（労働者数 210人）和歌三重：35.3万円（労働者数 1,080人）三重静岡：35.6万円（労働者数 3,340人）静岡神奈川：36.4万円（労働者数 19,360人）神奈東京：42.1万円（労働者数 89,460人）東京千葉：37.4万円（労働者数 3,960人）千葉長崎：28.2万円（労働者数 860人）長崎佐賀：35.1万円（労働者数 770人）佐賀大分：34.1万円（労働者数 280人）大分高知：30.4万円（労働者数 620人）高知徳島：30.0万円（労働者数 370人）徳島熊本：32.1万円（労働者数 1,100人）熊本宮崎：32.0万円（労働者数 950人）宮崎鹿児島：27.7万円（労働者数 1,110人）鹿児沖縄：31.2万円（労働者数 1,410人）沖縄所定内給与額（月額、万円）27.0〜31.131.1〜32.532.5〜34.834.8〜36.336.3〜42.1労働者数が1,000人未満（値の振れが大きい）
図3：その他の情報処理・通信技術者の都道府県別の月の所定内給与額（平均）。色は5段階（各段に約2割の都道府県）。点線の枠は労働者数が1,000人未満。出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年（令和7年） 根拠地図は横に動かして読めます。
その他の情報処理・通信技術者：47都道府県の表を開く
都道府県月の所定内給与額賞与（1年分）労働者数（推計）
全国37.9万円110.8万円214,820人
北海道37.0万円96.5万円4,910人
青森34.8万円132.9万円400人
岩手30.5万円91.3万円270人
宮城36.3万円157.5万円2,510人
秋田27.0万円85.8万円350人
山形31.6万円90.6万円310人
福島33.3万円107.6万円1,100人
茨城31.1万円97.1万円4,120人
栃木33.9万円95.8万円1,900人
群馬36.0万円157.3万円910人
埼玉32.3万円103.6万円3,890人
千葉37.4万円133.0万円3,960人
東京42.1万円102.9万円89,460人
神奈川36.4万円109.8万円19,360人
新潟29.2万円108.9万円2,110人
富山33.4万円119.9万円940人
石川33.5万円139.8万円1,460人
福井36.0万円126.0万円310人
山梨33.6万円133.5万円920人
長野34.8万円144.0万円2,460人
岐阜36.7万円137.6万円1,630人
静岡35.6万円90.4万円3,340人
愛知35.8万円153.9万円14,930人
三重35.3万円120.5万円1,080人
滋賀34.9万円139.3万円730人
京都37.7万円134.2万円1,010人
大阪36.5万円105.9万円21,950人
兵庫36.5万円153.9万円4,520人
奈良37.0万円66.4万円340人
和歌山32.4万円111.0万円210人
鳥取28.3万円97.0万円420人
島根32.6万円129.3万円340人
岡山41.7万円156.2万円1,200人
広島32.4万円92.8万円5,360人
山口32.5万円96.2万円710人
徳島30.0万円97.6万円370人
香川31.1万円98.6万円1,640人
愛媛28.4万円81.3万円1,330人
高知30.4万円88.2万円620人
福岡33.0万円120.2万円4,990人
佐賀35.1万円132.5万円770人
長崎28.2万円80.9万円860人
熊本32.1万円100.3万円1,100人
大分34.1万円112.2万円280人
宮崎32.0万円81.4万円950人
鹿児島27.7万円74.0万円1,110人
沖縄31.2万円74.1万円1,410人

表3：都道府県別の月の所定内給与額・賞与・労働者数（推計）。「―」は統計表に値が無いもの

地域の違いを、求人と比べるときは？

求人の月給が、その地域の平均より高いか低いかの目安になります。ただし、平均は年齢や経験の違う人たちをまとめた値です。年齢をそろえて見るには、職種ごとのページの年齢別の図を使ってください。

例えば、東京都のソフトウェア作成者の平均（月36.6万円、賞与109.8万円。例の数字）を基本給と賞与に入れ、求人票・オファーの条件比較で職種と東京都を選ぶと、年間の総支給額は5,492,300円、月の額は全国の分布の「中位数から第3・四分位の間（真ん中の半数の範囲）」と出ます（固定残業代と手当は0円）。

この数字は、統計表のどこから取った？

都道府県別第3表（4つのファイルに分かれています）の、各都道府県の列と、3つの職種の行です。下の画像は、東京都がある「千葉～愛知」のファイルの該当部分で、番号はこのページで使った列です。ほかの道府県も、同じ並びの列から取っています。 根拠

政府統計の総合窓口（e-Stat）「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 都道府県」都道府県別第3表（千葉～愛知）（東京都のIT系3職種の行）。番号の枠は、1が所定内給与額の列（地図と表の月の所定内給与額）、2が年間賞与その他特別給与額の列（表の賞与）、3が労働者数の列（表の労働者数（推計）。単位は十人）
令和７年賃金構造基本統計調査 都道府県別第3表（都道府県、職種（特掲）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額）の、東京都のIT系3職種の行。1：所定内給与額の列（地図と表の月の所定内給与額）2：年間賞与その他特別給与額の列（表の賞与）3：労働者数の列（表の労働者数（推計）。単位は十人）出典：政府統計の総合窓口（e-Stat）「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 都道府県」都道府県別第3表（千葉～愛知）（2026年10月9日に利用）。統計表（Excelのファイル）の該当の行と列を画像にして並べ、番号つきの印と上の余白を加えて、このサイトが作成（値は統計表のまま）。スマートフォンでは横に動かして読めます

よくある疑問

手取りの額ですか

いいえ。税金や社会保険料を引く前の額です。 根拠

残業代は入っていますか

月の「所定内給与額」には入っていません。残業代などを含む額は「きまって支給する現金給与額」です。 根拠

いつの数字ですか

2025年6月分の賃金です。賞与は、その前の年（2024年）の1年分です。 根拠

値が「―」の都道府県があるのはなぜですか

統計表に値が載っていない都道府県です。このサイトでは値を推計で埋めず、「―」としています。 根拠

このページでできないこと

  • 個々の会社や求人の給料は分かりません。数字は国の統計の集計の値です。
  • 数字は2025年（令和7年）の調査の値です。それより後の給料の動きは入っていません。
  • 都道府県別の真ん中の人の額（中位数）は、このサイトが使う統計表には無いため分かりません。
このページの変更（12件）
  • 2026年10月12日広告の箱の見出し「転職支援のサービス」を「公式サイトで確かめる」にそろえた
  • 2026年10月11日広告の箱の見出しの「（広告）」と、適合条件チェッカーの結果の広告の箱の「広告」の札を外した。広告であることは、ページの最初の「PR：広告を含みます」で示している
  • 2026年10月11日データのページに、そのページの統計の額を例の数字として求人票・オファーの条件比較に入れたときの計算と判定の結果を加えた。分布・年間休日・裁量労働制・試用期間の計算例を、条件比較と同じ計算で出し、そのことを書き添えた（金額は変わっていない）
  • 2026年10月11日求人票の読み方の3ページとデータの7ページに、そのページでできないことを書いた節を加えた。求人票の読み方の一覧の「このページの作り方」に、資料の名前・URL・確認日の確かめ方の1文を加えた。トップにも、このページの変更の記録（折りたたみ）を加えた
  • 2026年10月11日各ページの「このページの作り方」の下に、そのページの変更の記録（折りたたみ）を加えた。サービス・求人票の読み方・データ・書類の項目の一覧に、このページの作り方を加えた。データ・書類の項目・失業給付の解説・条件比較の13ページで、2つあった最終確認日を、照合の記録で確かめられる1つの日にした。画面とフッターの最終更新日と、サイトマップの日付を、ページの中身が変わった日にした
  • 2026年10月11日広告のボタンの位置を変えた。求人票とデータの10ページは、本文の終わりにまとめていた3件を、答えの節のあと（40%前後と55%前後）に1件ずつと、最下部に1件にした。ギークリーとファミキャリのページは、1件を対象の節のあとへ移した。ファミキャリのボタンの上の行は、対象と業界の実務経験の条件にした。広告の数・順・リンクは変えていない。全ページの構造化データに、初めて公開した日と、中身が変わった日を入れた
  • 2026年10月9日数字を取った e-Stat の統計表の該当の行と列に番号の印を付けた画像、要点・吹き出し・「統計表のどこから取った？」の節・このページの作り方・図を加えた。一覧に、ページと統計表の対応の表を加えた。統計の値は変えていない
  • 2026年10月5日広告のあるページの表示を「PR：広告を含みます」に変え、オレンジ色の帯をやめて、「最終確認日・根拠・版・変更の記録」の行の先頭に置いた
  • 2026年10月5日afbの広告（ユニゾンキャリア、メイテックネクスト）を加え、求人票・オファーの条件比較、求人票の読み方の4ページ、データの6ページ、適合条件チェッカー（業界未経験を選んだとき）に置いた
  • 2026年10月5日転職支援サービスの広告（A8.net）を、比較ページ（ITエンジニア向け、20〜30代向け）と、道具・読み物・データ・ギークリーの事実のページに置いた。広告のあるページの最初に表示を入れ、運営方針・プライバシーの方針・よくある疑問を書き直した
  • 2026年10月4日ゲーム開発の場面の独自のイラストを加えた。全ページを読み直し、数字の書き方・表記のゆれ・内部の項目名の表示を直した。条件比較と都道府県別のページに、都道府県別の統計には分布が無い旨を書き添えた
  • 2026年10月4日男女別と都道府県別（47都道府県）を加え、照合する項目を1,905にした。条件比較で都道府県も選べるようにした

サイト全体の変更と、数字・記載の変更は更新の記録にあります。

根拠を確かめたい方へ

本文の「根拠」は、ここにつながっています。統計の値と言葉の定義は、公開の前に毎回、統計表と厚生労働省のページを取得して機械で照合しています。

使った統計表（表の番号・URL・取得日）
統計
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
対象年
2025年（令和7年）（統計表の公開：2026年3月24日）
対象
一般労働者（短時間労働者を除く）、産業計
表
都道府県別第3表（全国～埼玉）「都道府県、職種（特掲）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421195
都道府県別第3表（千葉～愛知）「都道府県、職種（特掲）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421196
都道府県別第3表（三重～山口）「都道府県、職種（特掲）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421197
都道府県別第3表（徳島～沖縄）「都道府県、職種（特掲）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421198
取得日
2026年10月4日
政府統計の総合窓口（e-Stat）「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」第1表のページ（データセット情報の一部）。枠は、このページで使った箇所
e-Stat の統計表のページ（第1表）。枠は表の番号と統計表名。出典：政府統計の総合窓口（e-Stat）「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」第1表のページ（2026年10月5日に利用）。該当部分を切り出し、枠を加えて、このサイトが作成。スマートフォンでは横に動かして読めます
調査の対象と時期

賃金構造基本統計調査は、令和７(2025)年６月分の賃金等について調べたもので、対象は10人以上の常用労働者を雇用する民営事業所です（厚生労働省「調査の概要」）。調べる事業所は、都道府県、産業及び事業所規模別に無作為抽出した79,321事業所を客体とした。とされ、賃金は都道府県、産業、事業所規模ごとに復元倍率を算出し、復元倍率を用いて集計した労働者数の加重平均により賃金等を算出した。とされています。全ての事業所を調べたものではないため、細かく分けた区分ほど、年による値の動きが大きくなります。このサイトでは、短時間労働者を除く一般労働者の、産業計の値を使っています。

本調査は抽出調査であり、労働者数は、調査した労働者の数に復元倍率（標本抽出時における抽出率の逆数）を乗じて復元した数である。（厚生労働省「主な用語の説明」）。このため、人数の少ない区分ほど値の振れが大きくなります。このサイトでは、労働者数（推計）が1,000人未満の区分を、結論の文に使っていません。

言葉の意味（厚生労働省の用語の説明）
所定内給与額
きまって支給する現金給与額のうち、超過労働給与額を差し引いた額をいう。
年間賞与その他特別給与額
調査実施年の前年1年間（原則として1月から12月までの1年間）における賞与、期末手当等特別給与額（いわゆるボーナス）をいう。
労働者数
本調査は抽出調査であり、労働者数は、調査した労働者の数に復元倍率（標本抽出時における抽出率の逆数）を乗じて復元した数である。
超過実労働時間数
事業所の就業規則などで定められた所定労働日における始業時刻から終業時刻までの時間以外に実際に労働した時間数及び所定休日において実際に労働した時間数をいう。

出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」、厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」

照合のしかたと、このサイトの計算

公開の前に毎回、e-Stat（政府統計の総合窓口）から統計表のファイルを取り直し、このサイトに載せている1,905項目すべてが統計表の値と同じかを機械で照合しています（1,905件一致）。データベースではなく統計表のファイルから読んでいるのは、e-Stat のデータベース（機械で取り出せる形の統計）には、2026年10月4日時点で2023年までしか入っていないためです。

金額は千円単位の値を万円に直し、労働者数は十人単位の値を人に直しています。「1年の目安」は、きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額で、このサイトが計算したものです。「1時間あたり」は、所定内給与額÷所定内実労働時間数で、このサイトが計算したものです。

出典の一覧（URLと確認日）

転職支援のサービスを比べる

ITエンジニア向けの転職支援を比べる

経験のあるITエンジニア向けの転職支援サービスを、公式の対象者・地域・申し込み後に必要なことで並べたページです（広告を含みます）。

比較ページへ